肺がん

光免疫療法には2種類あり、光免疫療法（薬品：リポソーム）と近赤外線免疫療法（薬品：IR700）で区別されます。

近赤外線免疫療法は、2020年5月時点で未承認の治療であり、まだ病院において治療は行われていません。しかし、臨床試験による治験であれば国立がんセンターの東病院で行われています。

光免疫療法も未承認の治療法であり、病院では行われていません。ただし、自由診療において光免疫療法や代替療法がクリニックなどで行われています。

近赤外線免疫療法（薬品：IR700）の研究は、国立がん研究センターが中心となり研究開発を行っています。島津製作所ら大きな企業と共同研究しながら光免疫療法の研究を始めました。2020年5月現在、実用化に向けて研究は継続しています。小細胞肺がんについては名古屋大学が研究を行い、その成果は前向きなものだったようです。

楽天メディカル社が、今後IR700との複合体である光免疫療法を肺がんにも研究をすすめると発表しています。光免疫療法（薬品：リポソーム）の研究に関しても同じく研究が進められています。

2020年3月時点で、光免疫療法・近赤外線療法いずれも日本国内で承認はされていません。

近赤外線療法については、国内での治療は未承認であるため、現段階では臨床治験に参加という方法があります。しかし2020年5月時点では、肺がんの治験は実施されていないようです。

光免疫療法では、承認に先駆けて治療を行っている病院があります。未承認のため自由診療にはなりますが直接問い合わせをし、身体状態や病期に沿って治療の計画をすすめることができます。

幅広い領域のがんに適応があると考えられ、研究開発が進められている光免疫療法。肺がんを患っている患者さんの中にも、新しい癌治療・光免疫療法を受けたいと願う人も多いかもしれません。

実際に光免疫療法を受けた患者さんの体験談が気になる方も多いでしょう。

標準治療を受けたあとに再発し、ステージ4と宣告された乳がんの患者さんが、光免疫療法を受けている体験談があります。ご本人は光免疫療法を選択したことで、生きる希望が湧いてきたと語っています。

肺に発生するがんを肺がんといいます。肺がんは日本人の悪性腫瘍による死亡の第一位（2018年人口動態統計による全国がん死亡データ）となっています。

肺がんは主に原因として喫煙（副流煙含む）やアスベストに代表される職業性による原因物質の吸入などが挙げられます。

肺がんは非小細胞肺がんと小細胞肺がんに分けられます。前者は扁平上皮がん、腺がん、大細胞がんが挙げられ約85％の肺がん患者はここに含まれます。後者の小細胞肺癌はやや特殊であり全体の15％程度です。

小細胞がんと大細胞がんの違いは、がん組織の大きさにあります。小細胞がんは非常にがん細胞が小さくそのスピードも速く発見も遅くなることが多く手術適応になる例は少ないのが特徴です。

参照元：厚生労働省／第７表　死因簡単分類別にみた性別死亡数・死亡率（人口10万対）[PDF]

参照元：がんプラス／小細胞肺がんの治療、限局型の治療の進め方は？進展型の治療の進め方は？

肺は巨大な臓器であり、肺がんによる症状はその腫瘍がある位置により異なります。

また、肺がんはさまざまなホルモン物質を産生しますので、まれに特有な症状を引き起こすこともあります。がん症状が進行すると、部位に関わらず食欲不振・全身倦怠感・体重減少の症状が強くあらわれます。

次に示すのは肺がん特有の症状です。

肺がんの進行度はTMN分類という分類が用いられます。これは、がん腫瘍細胞本体の広がり（T）、リンパ節への転移（M）、他臓器への転移の有無（N）の3つの因子によって決められ、Ⅰ～Ⅳの4段階で決定されます。

Tのがん腫瘍細胞本体の広がりは腫瘍の大きさと胸膜・主気管支へ広がっているか、無気肺または閉塞性肺炎になっていないかの有無で評価します。Mのリンパ節への転移ですが、これは肺本体もしくは肺周囲の組織のリンパ節への転移の有無で評価されます。これ以外の転移はMの他臓器への転移の有無で評価します。

この病期は治療方針を決定する大切な指標となります。
また、小細胞肺がんの場合はⅠ～Ⅳ期のステージ分類のほか、がんの広がり方と治療方針の違いから「限局型」「進展型」の大きく2つに分ける分類が用いられます。

いわゆる初期がん、早期がんと呼ばれる状態で、がんが臓器の表面を覆っている膜（上皮内）にとどまっていれば0期とされます。

がんの大きさが3cm以下で、片側の肺の中だけにとどまっている状態がⅠ期Aです。

がんの大きさが3cm以上5cm以下で、片側の肺の中だけにとどまっている状態がⅠ期Bです。また、がんが胸膜にまで広がっていても、大きさが3cm以下であれば同じくⅠ期Bに分類します。

がんの大きさが5cm以下で、発生した側の気管支の周囲や肺門部のリンパ節に転移している状態がⅡ期Aです。また、がんの大きさが5cm以上7cm以下であっても、片側の肺の中だけにとどまっておりリンパ節への転移がなければ同じくⅡ期Aに分類します。

がんの大きさが5cm以上7cm以下で、発生した側の気管支の周囲や肺門部のリンパ節に転移している状態がⅡ期Bです。また、がんの大きさが7cmを超え、胸壁や横隔膜、同じ肺葉の中の離れた部位に広がっているもリンパ節への転移がなければ同じくⅡ期Bに分類します。

がんの大きさにかかわらず、胸壁や横隔膜、周囲の太い血管や食道などの臓器、同じ肺葉の中の離れた部位、同じ肺の中などに広がっており、発生した側の肺門部のリンパ節にも転移している状態がⅢ期Aです。また、がんが同じ肺の中や周囲の太い血管、食道などの臓器に広がっているも、リンパ節への転移がなければ同じくⅢ期Aに分類します。

がんの大きさにかかわらず、反対側の肺の縦隔や肺門部のリンパ節、または鎖骨上窩リンパ節に転移している状態がⅢ期Bです。また、がんが同じ肺の中や周囲の太い血管、食道などの臓器に広がっており、発生した側の縦隔や気管分岐部リンパ節へ転移している状態もⅢ期Bに分類します。

がんが進行して胸水がたまり、胸膜への播種性転移や離れた臓器・リンパ節にも転移している状態がⅣ期です。

参照元：国立がん研究センターがん情報サービス：肺がん（はいがん）

がんが発生した側の胸郭（肋骨に囲まれた部分）内にとどまっている状態です。

がんが胸郭の外にも広がり、離れた臓器にも転移が認められる状態です。

局所療法と全身療法の組み合わせで行われています。その方針にはTMN分類にあわせた治療を行っていきます。

TMN分類から病期ステージが決まりますが、一般的にステージⅢ以降は手術適応外となり化学療法と放射線療法を組み合わせて行います。

ステージⅢまでは、手術や放射線療法があります。気管支内にがんがある場合はレーザー治療や光線力学的治療などが適応です。肺そのものを部位別に切除する外科治療は、遠隔転移や心臓の血管に浸潤のある場合は適応しません。小細胞癌のように外科手術ができない場合は放射線治療もありますが、呼吸苦をともなう放射線肺炎や放射線食道炎といった合併症もあります。

ステージⅡ以降で行われる化学療法は、がん細胞だけではなく正常細胞に対してもダメージを与えるため、吐き気や倦怠感といった副作用があります。

がんの範囲が限定的で全身状態も問題なく、手術後の呼吸機能が保たれると判断された場合は根治を目的に手術を行ないます。

手術はがん病巣だけではなく、病巣のある肺葉や周囲のリンパ節なども同時に取り除くのが基本です。

がんをすべて取り除くことができても、手術後に肺炎や肺塞栓、膿胸、声のかすれ、無気肺といった合併症を起こすことがあります。

がんが発生した肺葉を切除する手術です。ステージⅠ～Ⅱ期の非小細胞肺がんに対する標準的な手術で、通常は周囲のリンパ節も同時に取り除きます。

隣接する胸壁や心膜にがんが広がっている場合は、一緒に取り除く必要があります。

肺をできるだけ温存するために、がんを含む肺葉の一部だけを切除する手術です。ごく早期の非小細胞肺がんか、ステージⅠ期でも肺機能の低下による肺葉切除が難しい場合に選択されます。ただし、再発の可能性が高くなるので可能であれば肺葉切除術を行ないます。

肺は気管支の分岐に合わせた区域に分けられていますが、縮小手術にはがんが存在する区域だけを取り除く区域切除と、区域の中でがんがある部分だけを取り除く楔状（けつじょう）切除があります。

がんが発生した側の片肺をすべて取り除く手術です。がんが肺葉を越えて広がっていたり、大血管や気管支に及んでいたりする場合は片側肺全摘手術が必要になります。肺に隣接する胸壁や気管支にがんが及んでいれば、そこも併せて切除します。

この手術は身体的負担が大きいので、心臓や肺の状態に加えて年齢も考慮しつつ、手術が可能かどうかを検討します。

手術中に肺が圧迫されることや、手術の傷の痛みなどによって肺活量が著しく低下する場合があります。また、痛みのため咳がしにくくなって痰などの気道分泌物を出しにくくなり、肺炎や無気肺（肺に空気が入らず、つぶれた状態になること）の原因になります。

いずれにしても、合併症を予防するため手術前、手術後にしっかり呼吸訓練を行なうことが重要です。

肺がんに薬物療法には、通常の細胞障害性抗がん剤でがん細胞を死滅させる化学療法と、分子標的薬を使用した分子標的治療があります。

これらはがんの再発や転移を防ぐため、手術や放射線療法と併用する場合もありますし、単独で行なわれる場合もあります。

また、肺がんの領域でも免疫チェックポイント阻害剤が使用されるようになってきました。この薬はがん細胞が免疫細胞から逃れようとする機能にブレーキをかけ、免疫細胞にがん細胞を攻撃させようとする作用があります。

非小細胞肺がんの手術後に、再発や転移の予防を目的として細胞障害性抗がん剤による治療を行なう場合があります。また、ステージⅡ～Ⅲ期で手術は困難でも放射線治療の効果が期待できる場合は、併用による化学放射線療法を選択します。

がんが進行して手術が困難な場合は、細胞障害性抗がん剤や分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬による薬物療法を中心とした治療を行ないます。これらの薬剤を組み合わせて併用することもあります。

小細胞肺がんは主に細胞障害性抗がん剤による薬物治療を行ないます。両側の肺にがんがある、または離れた臓器に転移している進展型の小細胞肺がんであれば、免疫チェックポイント阻害薬と併用する場合もあります。

限局型の小細胞がんで全身状態が良ければ、放射線治療を併用した化学放射線療法を行なうこともあります。

使用する抗がん剤によって副作用は異なり、その程度も患者さんによって個人差があります。細胞障害性抗がん剤は特に細胞分裂が活発な組織に影響を与えるため、脱毛や口内炎、下痢などの副作用がみられ、重篤な場合は白血球や血小板が減少する骨髄抑制が起こる場合もあります。

分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬も、種類によってさまざまな副作用が出現します。自身が受ける治療内容をしっかり理解し、どのように副作用に対応すべきか主治医に確認しておきましょう。

高エネルギーのX線を繰り返し照射し、増殖しようとするがん細胞を破壊するのが放射線治療です。

肺がんに対する放射線治療は根治を目的とするほか、転移や再発の予防、症状の緩和などを目指して化学療法と併用したり単独で実施したりします。

がんの深さやサイズに合わせて効率よく照射できる粒子線治療もありますが、肺がんにたいする保険適応はまだなく、先進医療として行なわれています。

ステージⅠ～Ⅲ期の非小細胞肺がんで手術が困難な場合は、根治を目指した放射線治療を行ないます。Ⅱ～Ⅲ期で全身状態が良好な場合は、抗がん剤治療と併用する化学放射線療法を選択する場合もあります。

手術が可能であっても患者さんが希望しない場合は、同じように根治を目指した放射線療法に切り替えます。

小細胞肺がんの場合は、がんが片側の肺と周辺のリンパ節にとどまっている限局型が放射線治療の対象です。ステージⅠ期で手術が困難な場合や、Ⅱ期以降でも全身状態が良好な場合は、抗がん剤治療と併用する化学放射線療法を行ないます。

Ⅰ期またはⅡA期以外の限局型では、初回治療でがんが画像検査で見えないほど縮小し、全身状態が良ければ脳転移の予防として脳全体に放射線照射を行なうこともあります。

皮膚や粘膜など、細胞分裂が活発な部分ほど放射線の影響を受けやすいため、照射部位に炎症が起こることがあります。肺がんの場合は胸に照射するため食道の痛みや飲み込みにくさ、発熱、咳や息切れといった症状が副作用として出現する可能性があります。

重症化する場合もあるので、熱が下がらなかったり息切れがひどかったりする場合は早めに主治医に相談してください。

当サイトで紹介している光免疫療法は、光をあてることでがん細胞を破壊することに加えて免疫細胞を活性化することもできるという意味で、広義では免疫療法のひとつといえます。
同じ免疫療法でも一線を画すのが免疫細胞療法です。

免疫細胞療法は、手術や抗がん剤、放射線といった外的な力をもってがんを治療するのではなく、人間が本来持っている免疫力を高めてがんを治療する方法です。

具体的には、患者さんの血液から採取した免疫細胞を増殖・活性化させて再び体内に戻し、がん細胞を攻撃させるというものです。

代表的な免疫細胞療法には、免疫細胞に対してがん細胞への攻撃命令を出す樹状細胞を用いた「樹状細胞ワクチン療法」、がん細胞などの異物を発見次第攻撃する「NK（ナチュラルキラー）細胞療法」などがあります。

自身の免疫細胞の力を利用する免疫療法には、抗がん剤治療のような大きな副作用は起こらないとされています。ただし、点滴を行なう際の合併症として皮下血種や神経損傷を起こす可能性はあります。

がん細胞は遺伝子に異常をきたし、無秩序に増殖してしまいます。

がんの遺伝子治療は人間が本来持っているがん抑制遺伝子を体内に投与し、がん細胞の増殖にブレーキをかけてアポトーシス（自然死）に導くという治療法です。

正常な細胞にダメージを与えることはないので重い副作用がないのがメリットで、手術や抗がん剤治療、放射線療法といった標準治療と併用することもできます。

むしろ併用することで相乗効果が期待できるという考え方もあります。
※遺伝子治療は現在、自由診療という位置づけで提供されています。

上記のとおり、遺伝子治療は重い副作用が起こらないのもメリットのひとつとされます。

しかし、点滴で投与された治療タンパクが患者さんの身体にとって異物だとみなされると、アレルギー反応を起こす可能性があるため注意しなければなりません。

実測生存率とは、がん以外も含めたすべての死因を計算に入れた生存率です。がん治療中であってもがん以外で死亡するケースも当然あるので、正確な5年生存率とはいえないかもしれません。

性別や年齢など、がん以外の死因に関わる要因が異なった集団で生存率を比較する場合、それを補正する必要があります。その結果によって算出されるのが相対生存率です。算出方法は、性別や年齢などが同じ集団の期待生存率で実測生存率を割ります。そうすることでがん以外の死因による影響を補正できます。相対生存率は、対象疾患（この場合はがん）の実測生存率を補正する方法として広く用いられています。

肺がん治療後の経過観察は5年間がひとつの区切りとされ、それまでは定期的に検査を受けて再発の有無を確認します。検査の間隔は肺がんのタイプやそれまでに受けた治療内容などによって変わりますが、おおむね1～3カ月おきから開始して症状が安定すれば半年～1年という間隔になります。

検査は腫瘍マーカーやレントゲン撮影などを行ない、必要に応じてCTやMRI検査、PET検査などの画像診断を中心に行ないます。画像検査ではわかりにくい肺がんの場合は痰の細胞診検査や気管支鏡による検査を行なうこともあります。

いずれにしても、治療後は規則正しい生活を心がけましょう。禁煙はもちろん、過度の飲酒も禁物。栄養バランスの良い食事や適度な運動も大切です。

治療を終えて退院した後、急に肺炎にかかる人が少なくありません。咳や痰、発熱などの症状がみられた場合は早めに受診してください。

治療によって呼吸機能が低下し、息切れや倦怠感を覚えることもありますが、姿勢を変えたり立ち上がったりすると呼吸が楽になる場合もあります。

無理のない程度にウォーキングなどの運動を生活に取り入れ、体力の維持・回復に努めましょう。

退院後も薬物治療を続ける場合は、何かあったときにすぐ対処できるよう、予想される副作用などについてしっかり理解しておく必要があります。前もって主治医や看護師に相談しておくことをおすすめします。

肺がんが転移しやすい部位は、脳、肺、肝、骨、副腎です。原発巣のがんが拡大し、周囲の臓器に浸潤・圧迫するのです。他臓器から肺に転移をする場合もあります。肺は全身からの静脈血が集まるため、血行性転移が起きやすいという理由からです。

肺がんの5年生存率は男性で27％、女性で43.2％（※1）となっています。

肺がんは他の臓器比較し転移しやすいという特徴があります。そのため局所療法で取り除いたと思っても、まだがんが残っていることも…。

再発はがん治療を終えて3年以内に起こることがおおく、定期的に診断が必要です。これらは部位や病期により異なります。

※1…参照元：がんプラス（https://cancer.qlife.jp/lung/lung_tips/article4668.html）